こんにちは。神山です。
お久しぶりです。
今日は、書こう書こうと思っていた話題をブログで取り上げます。
今、日本でも海外でも、電子決済はクレジットカード決済を上回る広がりを見せていると思います。
私は、日本とインドでは別な電子決済アプリを使用していますが。
今日は、インドでの電子決済の便利さを話したいと思います。
インドでは、以下の３つ電子決済アプリが良く使われています。
①Paytm（ペイティーエム）
➁Google pay（米国のグーグルペイ）
③PhonePe（地場のフォンペ）
インドと日本の電子決済の一番の違いは、日本は電子決済会社（ツール）ごとに互換性が無いためその電子決済サービスが使えるお店に合わせて電子決済ツールを使い分ける必要があります。
電子決済の先進国（私はそう思っています）インドでは、普及している電子決済アプリが、2016年に導入された統合決済インターフェース（Unified Payments Interface：UPI）に準拠しているためどこの電子決済サービスが利用可能か？など気にする必要がありません。
日本では、PayPay使えますか？など聞きますが、インドではそんな必要なく、お店に表示されているQRコードをスキャンすれば決済可能です。
UPIは、インド準備銀行（中央銀行、RBI）とインド決済公社（NPCI）が設計した即時決済インフラシステムで
政府系機関が共通基盤としてのシステムを構築し、民間の銀行やフィンテック企業が幅広く採用している点が強みだと思います。
このUPIの普及を支えてきたのが、インドのマイナンバーカードである「アーダール（Aadhaar）」による個人ごとの採番システムです。
アーダールは、生体情報（指紋・虹彩）と顔写真が登録された全国民のデジタルIDとなっており、私達のように、インドで仕事をしている日本人も持っています。（この生体認証は日本の技術が使われています）
これにより、本人確認が迅速かつ低コストで可能となったため、これまで金融サービスを利用できなかった
多くの国民が公式の金融システムにアクセスすることが可能となり、UPIによる電子決済の普及を押し上げたと言われています。
ここから利用編に移ります。
私は、特にこだわりは無かったのですが、周りのインドエンジニアが使っていたPhonePe を使っています。
利用開始までの手順は、以下の３手順だけです。
1.電子決済アプリのダウンロード（私の場合は、PhonePe）
2.電話番号による認証（インドのSIMカードが必要）
＊多くの本人確認が電話番号を使って行われています。
3.銀行口座の設定（アプリと口座を紐づけます）
これが終わると、電子決済アプリと銀行口座が直結されますので、色々なお店で決済サービスが利用可能になります。
ここで重要な事は銀行口座と直結している事です。
良いか悪いか、安全か怖いかは、置いておくとして、日本での電子決済のように、いちいちチャージする必要はありません。
街中で電子決済を使って買い物をした瞬間に、銀行口座から引き落とされます。
もちろん、他の方にこのアプリを使ってお金を渡すこともできます。その時も相手の口座に直接お金が入金されます。
インドでは、デビットカードなどを使って、口座から直接お金を使うと、その場でSMSによる利用案内が届きますので、比較的安心して使うことができます。近頃では電子レシートも増えてきています。
もちろん、電子決済アプリにも履歴が残りますので、今まで不審に思った事象はありませんでした。
私たちが生活している、バンガロールやトムクールでは、現金か電子決済しか使えないお店も出てきています。
クレジットカード決済はお店側の費用負担や手続きが面倒なのか分かりませんが、主流の決済ツールが変わってきていることを実感します。
特にインドでは電子決済が普及したことで、多くの日本人が抱えているストレスが激減したと思います。
お店で買い物をすると、
・おつりが無い。このチョコレートを代わりに買って！とか
・普段あまり普及していない紙幣、硬貨を受け付けてくれない
・落書きが多い紙幣を使わせてくれない（誰が落書きしたんだ。という話ですが）
私が電子決済を始めてから、このようなストレスがゼロになりました。
また、道端で野菜を売っているお店？（人？）の前にもQRコードはあります。
インドでの電子決済のまとめですが
・直接口座とつながっているので手間いらず
・標準化されているので、どのQRコードを利用しても電子決済できる
・利用できる店がとにかく多い（お店と言えないような所も含め）
インドで普及している電子決済サービスの技術を日本に持ち込みカスタマイズして、日本で普及した電子決済サービスもありますが、何故か特定の電子決済サービスでしか使えないように非互換なサービスになってしまっている。
人口の少ない日本国内でシェアの取り合いをするのではなく、利用者の利便性を最優先で考えたサービスを提供してほしいし、クレジットカードのように、日本でも海外でも同じ電子決済サービスが簡単に使えるようになればと思っています。
