はじめに
経済産業省のＤＸレポートで2025年の崖が発表されてから、１年半が経とうとしています。
経済産業省 DXレポート
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/20180907_report.htm
2025年の崖とは、極端にいえば、汎用機やSAP ERPをお使いの場合、この５年間のあいだにレガシーシステムを刷新してＤＸを実現しないと、人材面でも費用面でもまた業務面でも遅れをとりますよ、と警告しているようにも受け取れます。
まずは整理から
2025年の崖の対策を整理してみました。
－メインフレーム＋COBOL
－塩漬け
－再構築
－メインフレームへの移行 ＝ハードウェアの更改 ＝問題の先送り
－オープンシステムへの移行
－ツールによる単純移行 ＝COBOLのブラックボックス化
－本格的な移行 ＝ＤＸの実現
－SAP ERP
－SAP S/4HANAへのバージョンアップ
－DBのHANAへの移行
－別なERPの選択
－移行しきれない業務のスクラッチ開発
－完全スクラッチでの再構築
－しばらく継続使用
－2027年までメインストリームメンテナンス延長
－延長保守サービス
－カスタマー・スペシフィック・メンテナンス
－第三者保守
どんな対策を選択しようか
これらの想定される対策のうち、どれを選択するとしても、考慮すべき点は、システム資産はできるだけ軽く、保守性を高めたものにすることです。
ＤＸレポートにもあるように、今後の少子高齢化に伴う労働人口の減少、特にＩＴ人材の減少が見えている現状では、次期基幹システムが、現行システムより壮大なシステム構築になってしまうのは、時代に逆行していると言えます。
基盤にはクラウドを、業務にはＡＰＩを活用して、自社で保有するシステム資産はできるだけ軽く、保守性を高めたものにした方が良いでしょう。
重要視すべきは
基幹システムの刷新で重要なものは、「保有データの活用」です。
システムが刷新され、業務効率の向上や経営判断の早期化にＩＴが貢献することは間違いないでしょう。
それだけでなく、旧システムで保有していたデータを移行し継続保有することで、見えていなかったデータも、情報としてさらに利活用ができることでしょう。
いままで眠っていたデータを見直し、情報として活用することが、ＤＸ推進へのはじめの一歩なのではないでしょうか。
