JPQRとは
日本における、統一QRコードの規格で、現状、Payサービス毎に異なる規格のQRコードを発行している為、レジ前はQRコードで溢れかえっていますが、この規格が普及すると、１つのQRコードで複数のPayサービスによる支払がかのうとなる予定です。
JPQRは、一般社団法人キャッシュレス推進協議会が中心となり、普及を進めていて、 以下の決済事業者が参画しています。
NTTドコモ（d払い）、Origami（Origami Pay）、KDDI（au PAY）、福岡銀行（YOKA!Pay）、PayPay（PayPay）、みずほ銀行（J-CoinPay）、メルペイ（メルペイ）、ゆうちょ銀行（ゆうちょPay）、LINE Pay（LINE Pay）の9社
そもそもQRコードって何？
1994年に自動車部品メーカーであるデンソー（現:デンソーウェーブ）が発明したマトリックス型二次元コードで、トヨタのカンバン方式をシステム化するにあたり、バーコードでは格納できる情報量が足りないということで開発したもの。
当初は、工場などサプライチェーンの現場でしか利用されていなかったが、携帯電話が普及していく中で、URLなど入力するテキストの量が多いものをスマートに読み込む方法として、各社の携帯電話に「QRコード読取」機能が実装されてから、急速に普及していった。
身近になったQRコード
現在では、色々なところでQRコードが利用されています。
- ディズニーリゾートのチケット（ファストパス取得時に利用）
- おもちゃの個体識別（仮面ライダーのベルトに装着するオプション品）
- マイナンバーカード（マイナンバーが格納されている）
- ビルのゲスト入館証
- 電子決済
但し、気をつけなければならないことは、複製が容易であるということ。
例えば、マイナンバーカードの画像をSNS等にアップする際、券面として記載されているマイナンバーはモザイクで隠しているけれども、QRコードがそのままでアップされている画像が多く見受けられます。
この場合、その画像のQRコードを読み取ることで、マイナンバーがわかってしまいます。
現在では、PayサービスなどのQRコードは一時的に利用可能なQRコードを随時発行することで、複製や盗聴に対抗しています。
今後
QRコードの規格統一は、他国でも行われており、シンガポールでは既に「SGQR」という統一規格のQRが普及しているようです。
日本では、2019年8月1日に、一部の決済事業者が「JPQR」に切り替えたようですが、まだ、『統一』には至っていないのが現状です。
年内に追加で６サービスが参画する予定になっているようですので、今後に期待しましょう。
