情報系を改革しよう！デジトラに備えたデータ基盤とは

はじめに　～ 2025年の崖～

皆さんは「２０２５年の崖」というキーワードをご存知でしょうか。

これは経済産業省が近い将来、今のレガシーシステムが残る状態での経済的損失を危惧して作成したレポート内に登場するキーワードです。企業の経営者だけでなく、日本政府も現在のIT業界の構造に危機感を頂いている証拠と言えます。

レポートでは、この状況を打破するにはデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）が重要と書かれており、DXを実現することが企業として生き残る大きな手段であると結論付けています。

DXレポート～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～ht tps://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/20180907_report.html

DXとは、ITを提案する立場から見ると「ITを使って業務改革を行い、お客様がより社会に貢献できる様な体制に導く概念」とされています。かなり曖昧に定義されているにも関わらず、最早バズワードとは言えない勢いで浸透しているのではないでしょうか。先のレポート通り経営者がこの言葉を企業内に浸透させ、一刻も早く実現する様に改革を促しているのが現状です。

そのため経営企画部や技術責任者はDX実現のために最先端の技術であるAIやIoT、RPAといったものを活用して社内で実現しようと日々奔走しています。DXの実現は、今最もホットで重要視されているキーワードの１つでしょう。

一方で日本では過去、システムを会社の業務に合わせるため、 ERPのパッケージにさえ度重なるカスタマイズを実施してきました。ERPに限らず、海外ではパッケージの仕様に合わせて業務を変更するのが基本の考え方になっています。

もちろんカスタマイズによって使い易くなった、というメリットもあるのですが、結果として日本ではレガシーシステムと言われる負の遺産が多く残り、DXの妨げになってしまっているのが現状です。

DXを推進するデータ基盤のモダナイゼーションとは

そんな状況でもDXを行っていく必要がある中、今後非常に重要になってくるであろう１つの要素が「データ基盤のモダナイゼーション」です。データ基盤が整備されていることでDXに不可欠なデータ活用がスムーズに行われ、より生産性の高い活動が可能となります。例えばAIを活用するにしても、データ基盤が脆ければ実現できません。

では整備されたデータ基盤とはどの様なものなのでしょうか。一般的な例として、下記の図をご覧ください。

図の通り、DXを実現するデータ基盤では様々な役割を持ったData Warehouseが存在しています。単純な検索用のデータマートだけでなく、非構造化のデータをストアする領域や、リアルタイムデータを抽出・確認するためのエリア等、業務に応じて最適な技術やプラットフォームが構築されている必要があります。

こういった用途に合わせて、データ基盤を整備・最適化されている企業は意外と少ないのではないでしょうか。仮にこういったデータ基盤が重要と知りつつも、既存の環境が安定しているのであれば、今は現状維持が最適なのでは…という判断も当然だと思います。

では今後、どういったタイミングでDXに備えたデータ基盤を意識するのが良いのでしょうか。

それは恐らく、「ご利用中のデータベースがEOSを迎えている」、または「後数年でEOSを迎える」様な場合が１つの最適解だと考えます。強制的に移行作業を検討する様なタイミングであれば、より良くするための再構築も比較的検討し易いのではないでしょうか。

ちなみに、現在そういった場合に最も選ばれている選択として、構成はそのままでデータベースだけを移行する「単純移行」と呼ばれる移行が多い様です。単純移行はスケジュールだけ見れば非常に効果的で安定感のある移行と言えます。ただし、既存の負債をそのまま移行する可能性も残ってしまうため、場合によっては最適とは言えないかもしれません。